リフォームの中には、単なる内装の変更に留まらず、建物の骨格ともいえる「構造」に手を加えるものが存在します。このような構造変更を伴うリフォームは、建物の安全性に直結するため、建築基準法に基づき厳格な「建築確認」が必要となります。 構造変更リフォームの代表例としては、壁の撤去や移動、柱の撤去、梁（はり）の架け替え、吹き抜けの設置などが挙げられます。例えば、広々としたリビングダイニングを実現するために、間仕切り壁を取り払う工事を検討するかもしれません。しかし、その壁が建物の荷重を支える「耐力壁」である場合、安易に撤去してしまうと、建物の耐震性能が著しく低下し、地震時に倒壊の危険性が生じます。 このような構造変更を行う場合、まずは建築士などの専門家による詳細な構造計算や補強計画が不可欠です。撤去する壁や柱の代わりに、適切な補強材（新たな柱、梁、補強金物など）を設置し、建物の安全性を維持または向上させるための設計が求められます。この設計内容が、建築確認申請の審査対象となります。 建築確認申請では、変更後の構造が建築基準法に定める強度基準を満たしているか、また、火災時における延焼防止など、他の安全性に関する基準にも適合しているかが厳しくチェックされます。特に、旧耐震基準で建てられた建物を構造変更する場合、新耐震基準に適合させるための補強が求められることが多く、より複雑な計画と審査が必要になる傾向があります。 構造変更を伴うリフォームは、専門的な知識と高度な技術が要求されるため、必ず耐震診断や構造設計の実績が豊富な建築士や工務店に依頼することが重要です。自己判断で工事を進めたり、無資格業者に依頼したりすることは、建物の安全性を損なうだけでなく、違法建築となるリスクを伴います。家族の安全と建物の資産価値を守るためにも、構造変更リフォームにおいては、建築確認手続きを適切に行い、信頼できる専門家と二人三脚で進めていきましょう。